【テレワーク】在宅業務が当たり前の時代に
在宅勤務が多くの企業で一般的になりつつある中で、2020年8月に情報通信白書が出てきました。在宅勤務が一般化してくる中で、通信業界にも影響を与えているため、様々な副業や新しい事業が出てくると思いますので、MBAなどでのレポートやビジネスプランニングに役立つ情報になるかもしれないと思ってこの記事を書こうと思っています。
【テレワーク】驚きのデータ
初めに、テレワークがどのくらい普及したのかという数字を共有したいと思います。これは情報通信白書のに書かれている内容です。テレワークの割合として、2020年4月のタイミングで、4人に1人の方がテレワークを実施しているという状況が見て取れます。そして、平日も40%も外出する方が減っていたというのがNTTドコモの情報からも見て取れ、さらに、NTTコミュニケーションズの情報から、外に出ない分、通信量(トラフィック)が20%から50%前後まで、多くなっています。
上記の数字からわかるのは、非常に多くの方がテレワークをする環境に一気に変わったという事で、これから求人などもテレワークが基本のものが増えるでしょう。
【テレワーク】在宅勤務の環境に、どう対処していくのか
テレワークとは、在宅勤務という言い方もされます。様々な言い方があり、それぞれに言う人として微妙に定義が変わります。そこで、簡単にテレワークについて記述し、この環境にどう対応していくのか。どんな業界に影響があるのかについて書きたいと思います。
テレワークとは
テレワークの定義は様々あります。結局、どういう働き方があるのか。代表的な3つを挙げます。
1.オフィスに出勤し、たまに自宅で仕事する。
2.リモートで仕事するが、場所はオフィス近く。
3.完全にリモートで日本国内どこにいても良い。
上記のどれもテレワークといわれています。今後は、一番下の完全にリモートで、オフラインで会うことのない仕事の仕方も増えてくるのではないでしょうか。
テレワークの環境にどう対応していくのか
先ほど挙げた、完全にリモートで仕事をする働き方に対応できるかが、今後の企業の柔軟性に大きな影響を与えると同時に、良い人材をどこにいても採用できるという事にもつながります。リモートで働くために、デスクや椅子などの補助をすることで、業務環境を改善支援している企業もありますので、コミュニケーションの取り方だけでなく、環境整備においても支援が必要です。また、手当やPC故障時の対応などを明確にしておくことが重要です。特に、PC故障時に企業の責任として業務時間にするかなどは法務担当に確認を取ることをお勧めします。
テレワークの影響を受ける業界、新しいビジネス
テレワークが進んでいる中で、飲食、旅行業界、アパレル業界、百貨店業界など、様々な業界に大きな打撃を与えるでしょう。一方で、そんな中で新しいビジネスを作ろうとしている企業もあります。
例えば、企業の飲み会ができなくなるので、オンラインで飲み会ができるように、全国どこにいても1人5,000円前後で食事をケータリングできるサービスも出てきました。ほかにもオンライン通販の企業は採用が活況になっており、日々、自己研鑽を積んでいる方であれば、転職の機会はあるはずです。
私は外資系企業で数十名の部下を抱えていますが、自分の成長や将来性を考えてアパレル業界や飲食業界から全く別のIT業界に飛び込んできている方が多々います。そんな中で数年働き、しっかり昇進していく人もいますので、自分に限界を設けず新しいことにチャレンジする良い機会として、大きく業界を変える転職に挑戦するのには実は良いタイミングかもしれません。
【テレワーク】まとめ
今回は、情報通信白書の情報を一部抜粋し、記事を書いてみました。今後、このようなビジネスプランニングなどに役立つ情報を発信していきたいと思います。
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